スマホが大幅にダウンしてデジタル家電の売上が減少傾向に転じた2015年、2016年も減少傾向の予想が

デジタル家電の売上が減少傾向にデジタル家電の売上が減少傾向が顕著になった。アメリカの民生技術協会CTA(昨年11月に全米家電協会CEAが名称変更している)の発表によると「世界のデジタル家電の2015年売上は9690億ドル(約116兆円)で、2014年に比較すると8%の減少」だという。この大幅な減少の理由は、スマートホンの単価下落や中国の景気後退など。デジタル家電の売上の約半分はスマホとタブレット。これまでスマホは台数増加がここ数年二桁成長で市場を牽引してきたが昨年は7%成長にとどまり、平均単価も2%減少。スマホ以上にタブレットは減少が著しく、台数も単価も減少している。このデジタル家電の減少傾向は2016年も続く見込みだという。

デジタル家電に関してはポストスマホが見当たらない。「スマートホンの次」が育っていないのである。ここ数年はスマートホンの売上増加が世界経済に好循環をもたらしてきた。スマホ市場の伸び悩みは経済にも大きな転換点としてとらえておきたい。

逆に考えると、スマホが人々に行き渡ってきたことで、「スマホ活用のビジネス」はまだまだ伸びしろがある。もはやスマホはコモディティ(日用品)と考えたほうがいい。メーカーごとの差がわかりにくくなってきており、消費者としては価格が決定要因として大きくなってきている。1台1万円を切るスマホもいくつか登場してきており、性能はこれまでの製品とそれほど遜色がないくらいだ。

中小企業はこの視点でスマホでのアプリやWEB活用による新サービスなどに注力するのがよさそうだ。

※このブログ記事は日経新聞の記事を参考に書きました。
(参考記事 http://www.nikkei.com/article/DGXLASDZ05I0T_V00C16A1TI5000/)


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