オンラインミーティングにはZOOMがいいか Cisco Webexがいいか?比較体験する機会がありました

ciscowebex200.jpg最近、オンラインミーティングといえばZOOMというくらいZOOMが普及していますね。テレワークツールとしては多数の製品やサービスがあるのですが、ZOOMは突出した知名度になっています。
しかし、オンラインミーティングができるツールは他にも複数あります。Microsoft Teams、Google Hangouts Meet、Cisco Webexなど有名IT企業のサービスがズラリ。本日は、ZOOMとCisco Webexを使用してオンラインミーティングをする機会がありました。

午前中はZOOMを使用、午後からはCiscoWebexを使用しました。

ZOOMは毎日のように使っているので、使用感にはまったく問題なし。スムーズにオンラインミーティングができました。

一方、午後から使用したCiscoWebexは、ちょっと残念な使用体験になってしまいました。

https://www.webex.com/ja/video-conferencing.html

ciscowebex640.jpg

途中で何度も止まってしまい、画像が見えなくなってしまう現象が多発。それでも音声はなんとか聞ける状況が続いていましたが、途中で数回音声も途切れてしまいました。2時間ほどのオンラインミーティングでまともに画像が表示され音声が聞こえたのは半分くらいだったと思います。ちょっと苦痛でした。

当方のPCのマシンスペックが低いのか、インターネット接続の帯域が狭い(遅い)のか、わかりませんが、上記のような表示が表示されました。

無料で使えるWEB会議室一覧
https://www.itreview.jp/categories/web-conference/free_product_lists
を見てもZOOMの評価が高かったです。

ZOOMの使いやすさと安定感がよくわかるオンラインミーティングの日となりました。

▼ZOOMでのオンラインミーティング
zoommendan1to1.jpg

ZOOM活用

ZOOMは無料で使えるビデオ会議(テレワーク)のシステムです。
https://zoom.us/

zoomuspc.jpg

参加はパソコンでもスマホでもOK。事前にアプリを入れておくとスムーズに参加できるので時間があるときに準備しておくとよいですね。

こんなときこそ、遠隔リテラシーの向上を図りましょう。
https://dm2.co.jp/2020/03/zoom.html
遠隔リテラシーを向上させてテレワークやビデオ会議などに積極的に対応していこう(ZOOM活用)という記事もご覧になてみてください。

テレワーク環境を整備するなら今

当社のような小さな会社でもテレワークなしでビジネスが推進できなくなりました。これからテレワークは必須になっていくでしょう。個々人としては遠隔リテラシーを向上させることが急務です。企業としてはテレワークの環境整備が早急に求められています。

厚生労働省では働き方改革推進支援助成金(テレワークコース)を実施しています。その中でも注目なのが、新型コロナ対策としてテレワーク環境整備のための機器導入などに最大100万円(1/2補助)の助成金がつくことです。

これからテレワーク環境整備に着手しようとしている中小企業には朗報ですね。

以下、厚生労働省のホームページからの引用です。

https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/koyou_roudou/roudoukijun/jikan/syokubaisikitelework.html

新型コロナウイルス感染症対策のためのテレワークコースの助成内容

「働き方改革推進支援助成金」(※令和元年度までは「時間外労働等改善助成金」に名称変更予定)に新型コロナウイルス感染症対策を目的とした取組を行う事業主を支援する特例コースを時限的に設けます。

(1)対象事業主

新型コロナウイルス感染症対策としてテレワークを新規(※)で導入する中小企業事業主

※試行的に導入している事業主も対象となります

<対象となる中小企業事業主>

労働者災害補償保険の適用中小企業事業主であること

(2)助成対象の取組

 ・テレワーク用通信機器(※)の導入・運用

 ・就業規則・労使協定等の作成・変更

 ・労務管理担当者に対する研修

 ・労働者に対する研修、周知・啓発

 ・外部専門家(社会保険労務士など)によるコンサルティング 等

 ※ シンクライアント端末(パソコン等)の購入費用は対象となりますが、
   シンクライアント以外のパソコン、タブレット、スマートフォンの
   購入費用は対象となりません

(3)主な要件

 事業実施期間中に

 ・助成対象の取組を行うこと

 ・テレワークを実施した労働者が1人以上いること

(4)助成の対象となる事業の実施期間

 令和2年2月17日~5月31日

(5)支給額

 補助率:1/2(1企業当たりの上限額:100万円)

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この記事を書いた人

中小企業診断士:遠田幹雄の顔写真遠田 幹雄(とおだ みきお)
 
経営コンサルティング企業の株式会社ドモドモコーポレーション代表取締役。石川県かほく市に本社があり金沢市を中心とした北陸三県を主な活動エリアとする経営コンサルタントです。
小規模事業者や中小企業を対象として、経営戦略立案とその後の実行支援、商品開発、販路拡大、マーケティング、ブランド構築等に係るコンサルティング活動を展開しています。民民での直接契約を中心としていますが、商工三団体などの支援機関が主催するセミナー講師を年間数十回担当したり、支援機関の専門家派遣中小企業基盤整備機構の経営窓口相談に対応したりもしています。
保有資格:中小企業診断士、情報処理技術者
 
会社概要およびプロフィールは株式会社ドモドモコーポレーションの会社案内にて紹介していますので興味ある方はご覧ください。


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