医薬分業が進んでいる。医薬分業=医師が調剤しないこと。患者は、医師が発行する処方せんに基づき、市中の保険薬局でクスリを手に入れる。一見、手間がかかるし面倒だ。
しかし、この手順こそが患者の安心と安全を高めている。
どの病院や医院でも院外処方が出た場合は、かかりつけの薬局で調剤してもらうとよい。保険薬局では、患者ごとの薬歴簿を作成して患者ごとの薬歴を管理する。さらに薬局の薬剤師は医師の処方に疑問があると「疑義照会」を行なう。
例えば内科にかかっている患者が歯科にかかり、処方された薬同士の飲み合わせが悪い場合が起こりうる。薬歴簿を見た薬剤師は、薬の相互作用が懸念されるときなど、医師と連絡をとり薬の処方を変えてもらうこともある。(これが疑義照会)
このようにどの病院に行こうが自分が行く薬局(かかりつけ薬局)を決めておけば、薬剤師が薬同士の飲みあわせによる副作用を予防するなど、機関として安全確保をしてくれるので、患者自身が薬について安全な服用をすることができる。
一説によると「疑義照会」は全処方せんの2%近くあるという。医師だって人間である。間違った処方をすることがあるだろう。そのときチェックするしくみがあるかどうかが重要だ。
つまり、医薬分業は患者自身の身を守るため、安全性を高めるための有効なしくみなのである。そのためには薬局が「かかりつけ薬局」として機能することが重要だ。
かかりつけ薬局にいる薬剤師の存在は、患者にとって自分の口に入れる薬の安全性を確保するための最後の砦としての「医療機関」なのである。
詳しくは、よしだ小児科クリニックの吉田均先生の医薬分業のすすめを見るとよい。「医薬分業は患者さんのために」。
※なお、写真とこの本文はまったく関係ありません。
![遠田幹雄](https://www.dm2.co.jp/wp-content/uploads/tohda300300.jpg)
この記事を書いた遠田幹雄は中小企業診断士です
遠田幹雄は経営コンサルティング企業の株式会社ドモドモコーポレーション代表取締役。石川県かほく市に本社があり金沢市を中心とした北陸三県を主な活動エリアとする経営コンサルタントです。
小規模事業者や中小企業を対象として、経営戦略立案とその後の実行支援、商品開発、販路拡大、マーケティング、ブランド構築等に係る総合的なコンサルティング活動を展開しています。実際にはWEBマーケティングやIT系のご依頼が多いです。
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