コロナ禍で実施できなかったのが合宿型の研修でした。3年ぶりに合宿型の社員研修に参加しましたが、おおきな気づきや深い学びを得ることができたようです。
やはり、リアルな体験というのはいいですね。社員の発表には成長を感じ感動しました。
ここで、合宿型研修のメリットとデメリットについて考察したうえで、有効な新入社員研修について記録を残しておきます。
合宿型社員研修についての考察
合宿型研修のメリット
合宿型研修のメリットは、以下のようなものがあります。
・研修に集中できる。日常を離れて環境を変えることで、仕事や家庭の雑事から気をそらされることがなくなります。
・チームビルディングができる。寝食を共にすることで、参加者同士のコミュニケーションや信頼関係が深まります。また、チームで課題に取り組むことで協力力や競争力も高まります。
・潜在能力が引き出される。集中力や創造性が高まることで、自分でも気づかなかった能力やアイデアが発揮される可能性があります。
・施設ならではの楽しみがある。温泉や食事など、研修以外の時間も充実させることができます。
合宿型研修のデメリット
一方、合宿型研修のデメリットは、以下のようなものがあります。
・時間やお金がかかる。移動や宿泊費用などを考慮する必要があります。また、社内業務に影響を与えないようにスケジュール調整する必要もあります。
・参加者全員に配慮する必要がある。家庭や健康上の理由で参加できない人もいるかもしれません。また、食事や部屋割りなど個人差を考慮する必要もあります。
・準備に手間取る。目的や内容を明確化し、適切な施設や講師を選ぶ必要があります。前例がない場合は特に難しく感じるかもしれません。
・目的地が観光地だったり、研修目的が不明確で計画があいまいだったりすると、ただの遊びになってしまうことがある。(実際に経費として認められない可能性もあるので要注意です)
以上を踏まえて、有効な新入社員研修について検討しましょう。
新入社員研修
新入社員研修では、会社や職場への理解・適応・帰属感を高めたり、基礎的なビジネススキルやマナーを身につけたりすることが目的です。
そのためには、
・会社全体から部署ごとまで幅広く紹介する
・先輩社員から仕事内容や経験談を聞く
・チームワークやコミュニケーションスキルを鍛える
・社会人基礎力(時間管理・報告連絡相談・自己管理)を学ぶ
・ビジネスマナー(名刺交換・挨拶・電話応対)を実践的に学ぶ
・ビジネス文書(メール・レポート・提案書)の書き方を学ぶ
・プレゼンテーションやミーティングのスキルを学ぶ
などのカリキュラムが有効です 。
これらのカリキュラムは、合宿型研修であればより集中して取り組むことができますし、参加者同士の交流や協力も促進できます。
合宿型なら創造的な研修も可能
また、合宿型研修では、普段とは違う環境や体験に触れることで、新入社員の視野や感性を広げることもできます。
たとえば、
・禅研修:お寺で座禅や作務を通じて心身を鍛える
・無人島サバイバル:無人島で生活しながら行動力や判断力を磨く
・100軒飛込み:商品を売り歩いて営業力や成果分析力を高める
などの変わった合宿型研修も可能です。
合宿型研修は、メリットもデメリットもありますが、新入社員にとっては貴重な機会です。 目的や内容に応じて適切な施設や講師を選び、参加者全員に配慮した計画を立てることが大切です。
社員研修の種類
社員研修には様々な種類があります。大きく分けると、以下のような分類ができます。
・階層別研修:社員の階層(新入社員・若手・中堅・管理職)に応じた研修
・目的別研修:社員のスキルや能力を向上させるための研修(コミュニケーション・チームビルディング・営業など)
・形式別研修:研修を行う方法や手法による分類(OJT・OFF JT・eラーニング・ロールプレイ・グループワークなど)
・実施方法別研修:自社で企画し実施する「社内研修」と、外部のサービスに委託する「社外研修」にわけられます
これらの種類はそれぞれ特徴やメリットデメリットがあります。自社に合った研修を選ぶことが重要です。
春は新入社員や人事異動が多いため、新しい組織に対応した研修時期としても重要な時期になります。3月から4月にかけては研修が増えますので、研修会場の予約が難しくなります。早めに計画し、会場をおさえておきましょう。
この記事を書いた遠田幹雄は中小企業診断士です
遠田幹雄は経営コンサルティング企業の株式会社ドモドモコーポレーション代表取締役。石川県かほく市に本社があり金沢市を中心とした北陸三県を主な活動エリアとする経営コンサルタントです。
小規模事業者や中小企業を対象として、経営戦略立案とその後の実行支援、商品開発、販路拡大、マーケティング、ブランド構築等に係る総合的なコンサルティング活動を展開しています。実際にはWEBマーケティングやIT系のご依頼が多いです。
民民での直接契約を中心としていますが、商工三団体などの支援機関が主催するセミナー講師を年間数十回担当したり、支援機関の専門家派遣や中小企業基盤整備機構の経営窓口相談に対応したりもしています。
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