GoogleAnalytics(グーグル・アナリティクス)のデータ保存期間が約2年間程度に制限されることになった。これまではデータの保存期間の制限がなかったので、数年分の比較ができた。長期間WEBビジネスを展開している事業者にとっては大幅な機能低下となる。
この対策が用意されているので、データの保存期間を延長したい場合は必ず設定しておこう。データ保持期間を「自動的に期限切れにならない」にしておくのがよい。
グーグルアナリティクスのデータ保存期間を延長する設定手順
グーグルアナリティクスにログインすると、上部に以下のような注意事項が表示されているはずである。
先日導入された新しいデータ保持の設定により、2018 年 5 月 25 日からのデータが影響を受ける可能性があります。このメッセージを閉じるには、[管理] > [プロパティ] > [トラッキング情報] でプロパティのデータ保持の設定をご確認のうえ、[保存] をクリックしてください。
このとおりに設定を進めていく。
上記の画面で「データ保持」をクリックするとデータの保存期間を変更できる画面になる。
デフォルトでは26ヶ月(約2年)となっている。これを「自動的に期限切れにならない」に変更しておこう。
この設定は遅くとも5月24日までに行なっておきたいものである。
GoogleAnalyticsのヘルプ
https://support.google.com/analytics/answer/7667196
上記のリンク先は英語のページだが、日本語に翻訳すると以下のようになる。
データ保持
Googleアナリティクスのデータ保持コントロールを使用すると、Googleアナリティクスが保存したユーザーレベルとイベントレベルのデータがアナリティクスのサーバーから自動的に削除されるまでの時間を設定できます。
これらの設定は2018年5月25日まで有効です。
ユーザーおよびイベントのデータ保持
保持期間は、Cookie、ユーザーID(例:User-ID)、広告識別子(DoubleClick Cookie、Androidの広告ID、Appleの広告主識別子)に関連付けられたユーザーレベルおよびイベントレベルのデータに適用されます。集計された標準のGoogleアナリティクスレポートは影響を受けません。この設定で管理されるユーザーおよびイベントデータは、レポートにカスタムセグメントを適用する、または特殊なカスタムレポートを作成するなどの高度な機能を使用する場合にのみ必要です。
自動的にデータを削除する前に、データの保持期間を選択できます。14ヶ月
26ヶ月
38ヶ月
50ヶ月
自動的に期限切れにならない
データの保存期間が終了すると、自動的に月単位で削除されます。保持期間を変更すると、影響を受けるデータは次の月次プロセスで削除されます。たとえば、26カ月から14カ月に変更すると、14カ月以上経過したデータは次の月次プロセスで削除されます。
保存期間を変更すると、アナリティクスは変更を適用する前に24時間待機します。この24時間の期間中は、変更を元に戻すことができ、データには影響しません。
新しいアクティビティでリセット
このオプションをオンにすると、そのユーザーからの新しいイベントごとにユーザー識別子の保持期間がリセットされます(有効期限に現在の時刻と保存期間が設定されます)。たとえば、データの保存期間を14か月に設定した場合、ユーザーが毎月新しいセッションを開始すると、そのユーザーの識別子は毎月更新され、14ヶ月の有効期限に達することはありません。保存期間が切れる前にユーザーが新しいセッションを開始しないと、そのユーザーのデータは削除されます。そのユーザーに新しいアクティビティがあるときにユーザー識別子の保持期間をリセットしない場合は、このオプションをオフにします。ユーザー識別子に関連付けられたデータは、保存期間の後に自動的に削除されます。
オプションを設定する
これらのオプションを設定するには、プロパティの編集権限が必要です。Googleアナリティクスにログインします。。
[ 管理]をクリックし、編集するプロパティに移動します。
ではPROPERTYの列、クリックトラッキング情報>データ保持を。
ユーザーデータの保存:必要な保存期間を選択します。
新しいアクティビティでリセット:スイッチをオンまたはオフにします。
この記事を書いた遠田幹雄は中小企業診断士です
遠田幹雄は経営コンサルティング企業の株式会社ドモドモコーポレーション代表取締役。石川県かほく市に本社があり金沢市を中心とした北陸三県を主な活動エリアとする経営コンサルタントです。
小規模事業者や中小企業を対象として、経営戦略立案とその後の実行支援、商品開発、販路拡大、マーケティング、ブランド構築等に係る総合的なコンサルティング活動を展開しています。実際にはWEBマーケティングやIT系のご依頼が多いです。
民民での直接契約を中心としていますが、商工三団体などの支援機関が主催するセミナー講師を年間数十回担当したり、支援機関の専門家派遣や中小企業基盤整備機構の経営窓口相談に対応したりもしています。
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