商業界１月号に「2030年の日本のショッピングセンター」という特集記事があった。人口が自然増加しているアメリカでさえリアル商業は衰退の道を進んでいる。アマゾンエフェクトという現象に代表されるようにネット通販がリアル商業のシェアを奪っている。
しかも「現在のアメリカが10年後の日本である」という商業観はもはや通用しない。平成初期から３０年経過し大きく商業は変化している。これからの日本は人口減少が顕著になっていくため、まったく違う視点を持ってSCの今後を見つめなくてはならないだろう。
2030年の日本のショッピングセンター
顧客が商業施設に行く理由はなんなのか？
集客できる核テナントがあれば、SC全体も自然と売上が上がるということはなくなった。顧客が商業施設に行く理由はなんなのかをもっと真剣に考える必要がある。
核テナントより小さくても光っている店
この商業界１月号内のSC特集著者の中で、もっとも共感を得たのが小阪裕司氏の投稿記事だった。
大きく有名な核テナントよりも、小さくても強力に光っている各店舗が重要であるという考えである。
個店の魅力が重要
つまり、個店の魅力。ひとりひとりの商業者が、自分の顧客との絆を強くして価値提供を磨いていくことの必要性が感じられる。
この記事を書いた遠田幹雄は中小企業診断士です
遠田幹雄は経営コンサルティング企業の株式会社ドモドモコーポレーション代表取締役。石川県かほく市に本社があり金沢市を中心とした北陸三県を主な活動エリアとする経営コンサルタントです。
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