マネーフォワードMEという家計簿アプリを使っています。銀行の入出金やクレジットカードのやりとりなどを自動的に記録して分析してくれるアプリです。
個人用だけでなく、会社の口座も見ることができて、スマホだけでなくPCでもデータを見てエクセル形式でダウンロードできたりするので便利です。このマネーフォワードMEを使うようになってから、自分のなかである変化が起きています。それは、記録が取れない支払い方法をだんだん選ばないようになってきたということです。
家計簿アプリを使ってからの心と行動の変化
PayPayの記録がマネーフォワードMEでは取れない
これまで、キャッシュレス決済としては、かなりPayPayを使ってきました。便利でお得感があったからです。ポイント還元の累積が６万円以上もあったのでけっこう使ってきたほうかもしれませんね。
しかし、最近だんだんとPayPayでの支払いを使わないようになってきています。その理由はマネーフォワードMEでPayPayの利用履歴が残らないからです。
▼PayPayの利用金額推移グラフ（PayPayアプリからの画像）
履歴を見ると、2月以降のPayPay利用が減少しています。おそらくこれからはもっと減少していくと思います。
記録が残るような支払い方法に変化
マネーフォワードに自動的に記録が残る支払い方法は、クレジットカード、銀行振込、Suicaなどです。現金では記録が残らないので、できるだけ現金支払はしないようにしています。
PayPayでの支払い記録はマネーフォワードMEには残りません。PayPay銀行からPayPayにチャージしたさいに、PayPay銀行の記録は残りますがどの店で何を買ったかという明細がわかりません。
お店によっては、キャッシュレス決済にPayPayしか対応していない場合があります。その場合は、現金よりもPayPayを使います。
そのさいも、できるだけちょうどの金額になるようにPayPay銀行からチャージしたうえでPayPayで支払うようにしています。
▼マネーフォワードMEの画面（サンプル画像）
https://moneyforward.com/
たとえば、酒屋さんでワインを買ってその支払が5830円だとしたら、PayPay銀行から5830円をPayPayにチャージしてからPayPayで支払うようにしています。このようなことはレジ前で余裕がないとできないので、必ずできるとは限りませんができるだけそうしています。
現金支払いに罪悪感すら感じるようになってきたこと
キャッシュレス決済が日常的になってきたことで、現金でのやりとりがだんだん億劫になってきています。ここ数年、商業施設では現金支払する機会がほとんどなくなっています。現金のみしか決済手段がないお店にはよほどの理由がない限り行かないようになりました。
現金でのお金の動きは記録が取れないことで、なんだかコソコソ隠れて悪いことをしているのではないかという罪悪感さえ感じるようになってきました。
ちなみに、犯罪や悪事にかかわるお金の動きはほぼ現金です。強盗や身代金要求などは現金が動きます。また脱税などの手法でも現金隠しが目立ちます。
ビジネスでは正当な取引なら、必ず記録が残るような決済方法を選びます。B2Bならほぼ銀行振込です。個人的にB2Cで支払う場合はキャッシュレス決済を選びます。
現金の動きには記録が残らないのでそのことはメリットでもありデメリットでもありました。キャッシュレス社会が進展したことで、現金の特徴がより強調されてきているのかもしれません。
私個人の感想ですが、世の中がキャッシュレス決済の進化により、現金での動きになんだかあやしさを感じるような風潮に変化していくのではないでしょうか。
来年から電子帳簿保存法が施行
2024年1月から電子帳簿保存法（いわゆる電帳法）が施行されます。企業は電子取引を電子的な媒体で記録することが法規制されますので、会計システムなどを大きく変える企業も増えています。
当社も昨年からクラウド会計にシステム変更し対応しています。
このようなこともあり、「お金の流れをシステムで記録すること」に敏感になているのかもしれません。
会社として、マネーフォワードのクラウド会計とマネーフォワードMEの両方を利用しています。
会社の銀行口座やその他の口座の残高やお金の流れは、日常的にマネーフォワードME（家計簿アプリ）の方でチェックしています。
ますます現金を使わない日常になりそうな気がします。
※実はそんなに現金を持っていないからです（笑）
この記事を書いた遠田幹雄は中小企業診断士です
遠田幹雄は経営コンサルティング企業の株式会社ドモドモコーポレーション代表取締役。石川県かほく市に本社があり金沢市を中心とした北陸三県を主な活動エリアとする経営コンサルタントです。
小規模事業者や中小企業を対象として、経営戦略立案とその後の実行支援、商品開発、販路拡大、マーケティング、ブランド構築等に係る総合的なコンサルティング活動を展開しています。実際にはWEBマーケティングやIT系のご依頼が多いです。
民民での直接契約を中心としていますが、商工三団体などの支援機関が主催するセミナー講師を年間数十回担当したり、支援機関の専門家派遣や中小企業基盤整備機構の経営窓口相談に対応したりもしています。
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※投げ銭は100円からOKです。シャレですので笑ってください（笑）
