今回のKaisは８名参加で、ZOOMを使ったオンラインミーティングで開催しました。今回のメインテーマは「PowerBI」というビジネスインテリジェンスツールのデモと解説でした。「PowerBI」を使ってデータを見やすいグラフに可視化するということを実践している会員が画面共有で実際に処理しているところを見せてくれました。いやーすごいですね。BIツールを使いこなしている人をみると感心します。
Kais 10月例会
「PowerBI」のでも画面を披露してもらいました
PowerBIは中小企業の経営者や上司が全体の数字を求める一方で、現場での深掘り分析が必要な場面で役立つツールとして紹介されました。PowerBIの特徴として、データの更新が容易で、グラフ化や深掘り分析がしやすい点が挙げられました。また、PowerBIは無料で使用できるという点や、Exelとの連携機能、データの自動更新機能などが紹介されました。
ただし、PowerBIのデータ処理速度に関しては、データ量が多くなると処理が遅くなるという課題が指摘されました。
他のBIツールとして「ルッカスタジオ」や「タブロー」などが話題に上がりました。「Looker Studio」はGoogleが提供しているBIツールで旧名は「データポータル」です。無料でもそこそこ使えるので、グーグルアナリティクスGA4の見える化のために「Looker Studio」を利用している例もあります。「タブロー」は魅力的ですが有料版で月額がかなり高いので中小企業では利用している例があまり見当たりません。
エンジニア系の参加者からは、PowerBIではなくPythonを使ってデータの可視化をしたほうが便利という話もありました。
エクセルの課題
Excelの使用に関して、大量のデータ（例：30万行）を扱う際の問題点が議論された。Excelは一定のデータ量を超えると処理速度が遅くなるが、PowerBIは大量のデータでもサクサク動くとの意見がありました。
PowerBIの取り込み時間が長いこと、及びDAX（PowerBIの関数言語）の難しさについての意見が出た。
データの可視化ツールを提供することの重要性が強調され、実際の課題は「データを活用する感覚を持っていないこと」であるとの意見があった。
中小企業や小規模企業におけるデータの取り扱いに関する現状が共有された。例えば、旅行代理店では多くの業務が紙ベースで行われており、デジタル化の第一歩としてExcelへの移行が進められている。そのさいの支援について意見交換がありました。
また、マクロを使用してExcelでのデータ集計を自動化する方法についての実例が紹介された。この際、ChatGPT（恐らくOpenAIのGPTを指している）がマクロの作成の助けとなったとの話がでました。
上記は串刺し集計のマクロをChatGPTを使って作成した事例です。
中小企業の経営者への教育やサポートの重要性
チャットGPTを使用してマクロを作成する際のやり取りや時間についての質問があった。安藤さんは約30分、他の参加者は約2時間でマクロを作成できたとのこと。
チャットGPTの使用において、具体的な質問や指示が必要で、その際のフォーマットやルールについての説明があった。具体的には「7R」というルールを使用して、依頼の内容やルールを明確にすることが強調された。
チャットGPTの有料版と無料版の違いや、有料版の共有に関する議論が行われた。有料版の契約に関する情報の共有や、使用ルールの設定についての提案があった。
中小企業や小規模事業者のデジタル化のハードルについての議論が行われた。特に、紙ベースの管理からデジタル化への移行が難しいとの意見があった。
今年度のKAIsの例会予定
今年度のKAIs例会予定は以下のとおりです。
■2023年度の例会予定（19～20時)
2023年 7/14(金), 8/9, 9/13, 10/11, 11/8, 12/13
2024年 1/10, 2/14, 3/13, 4/10, 5/8, 6/12
7月以外は全て水曜日で、ZOOMでのオンライン開催
2023年度の活動目標
生成AIの活用分野、方法について考える
KAIsオリジナルのファインチューニングができると尚良し
この記事を書いた遠田幹雄は中小企業診断士です
遠田幹雄は経営コンサルティング企業の株式会社ドモドモコーポレーション代表取締役。石川県かほく市に本社があり金沢市を中心とした北陸三県を主な活動エリアとする経営コンサルタントです。
小規模事業者や中小企業を対象として、経営戦略立案とその後の実行支援、商品開発、販路拡大、マーケティング、ブランド構築等に係る総合的なコンサルティング活動を展開しています。実際にはWEBマーケティングやIT系のご依頼が多いです。
民民での直接契約を中心としていますが、商工三団体などの支援機関が主催するセミナー講師を年間数十回担当したり、支援機関の専門家派遣や中小企業基盤整備機構の経営窓口相談に対応したりもしています。
保有資格：中小企業診断士、情報処理技術者など
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