SeaArt.ai（シーアート．エーアイ）を使って人物画像を生成してみました。SeaArt.aiのよいところは「モデル」を選べるので、生成する人物画像が、ある一定の同じ人物と思えるようなレベルになることです。
例えば、「京都観光ガイドをする24歳日本人女性」という人物の画像を複数生成した場合に、ほぼ同じ人物画像が生成できます。ChatGPTのDalleで画像生成すると、まったく違う人物画像になってしまうことが多く困りますが、SeaArt.aiだと一定レベルで生成できます。
「SeaArt.ai（シーアート．エーアイ）」
人物の画像生成AIとして高性能多機能なのに無料で使える
SeaArt.aiについては以前にも紹介したことがあります。
SeaArt.aiは人物の画像生成AIとして高性能で多機能なのに無料で使えるため人気になっています。基本的な使い方も簡単です。
ログインしたら、画面右上になる「創作」をクリックします。
モデルを選び、プロンプトを入力し、実行するだけです。
京都で観光する24歳日本人女性を生成してみました
モデルをいろいろと試してみましたが、
「Beautiful Realistic Asians」
を選ぶといい感じの日本人女性が生成できました。
プロンプトは
「旅行代理店勤務の24歳日本人女性が京都観光を案内している様子を生成してください。優しい笑顔、ショートカットの髪型、美しい肌、季節は初夏、半袖の制服姿、京都上京区で背景には多数の観光客が見えます。」
と入力しました。
以下は生成した画像のサンプルです。
生成例01
生成例02
生成例03
生成例04
生成例05
生成例06
生成例07
商用利用は禁止されていませんが、利用には注意が必要です
基本的には商用利用OKです
SeaArt.aiで生成した画像は商用利用がOKです。無料で生成した画像なのに商用利用が可能というのはかなりの太っ腹ですね。
Q：SeaArtで作成した自分の画像や、SeaArtの他ユーザ作品を商業目的で使用することはできますか？
A：公式に商用利用は禁止されていませんが、それに伴うリスクは利用者自身で負う必要があります。
公式案内やFAQなどを見ると商用利用は禁止されていません。
しかし注意が必要です。というのは、使う「モデル」や「LoRA」という人物生成を特徴づけるオプションを提供しているユーザーがいて、その「モデル」や「LoRA」にも知的権利があるからです。
例えば、このページで生成した画像では「モデル」には「Beautiful Realistic Asians」を使い、「LoRA」は使いませんでした。
「Beautiful Realistic Asians」の利用上の注意を見てみましょう。
モデルの許可範囲という表示に「商業目的の利用」が表示されています。ということで、このモデルを使う場合は商用利用は問題ないということです。
利用する「モデル」や「LoRA」によっては商用利用が禁止だったり有料で課金されたりという規約になっている可能性があります。ここは事前に確認しておきましょう。
実在する人物とそっくりな画像になった場合
もう一つ問題があります。
生成した人物画像が実在する人物とそっくりになってしまったというケースです。
そもそも「モデル」として使われているのはかなり多数の人物画像を学習しているはずですが、そのさいに特定の芸能人やタレントなどを強化学習していると、その芸能人やタレントにそっくりな画像が生成されてしまう可能性があります。
仮に、生成した画像を使用した際に「自分に似ている」というクレームが発生した場合はどうするかということも検討しておく必要があります。
その対処方法として、以下の手順が考えられます。
- クレームの受理と調査：クレームを受け付け、画像の生成プロセスや使用状況を調査します。
- 使用状況の確認：画像の使用がライセンスや利用規約に違反していないか確認します。
- 対話と解決：クレームを主張する人物と対話し、解決策を模索します。必要に応じて、画像の使用停止や修正を行います。
具体的な対処方法については、法的助言を求めることをお勧めします。
また、事前にSeaArtの利用規約やライセンス条件をしっかり確認し、遵守することが重要です。
この問題は、生成AIをめぐる新しい問題としてこれから顕在化していくと思われます。
この記事を書いた遠田幹雄は中小企業診断士です
遠田幹雄は経営コンサルティング企業の株式会社ドモドモコーポレーション代表取締役。石川県かほく市に本社があり金沢市を中心とした北陸三県を主な活動エリアとする経営コンサルタントです。
小規模事業者や中小企業を対象として、経営戦略立案とその後の実行支援、商品開発、販路拡大、マーケティング、ブランド構築等に係る総合的なコンサルティング活動を展開しています。実際にはWEBマーケティングやIT系のご依頼が多いです。
民民での直接契約を中心としていますが、商工三団体などの支援機関が主催するセミナー講師を年間数十回担当したり、支援機関の専門家派遣や中小企業基盤整備機構の経営窓口相談に対応したりもしています。
保有資格：中小企業診断士、情報処理技術者など
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