新しいホームページを立ち上げたとき、旧ドメインをどう扱うかはSEOに大きく影響を与えます。特に、旧ドメインを新しいホームページに301リダイレクトすることは、トラフィックやSEO評価を引き継ぐ重要な対策であり、極めて有効な手段です。
この記事では、旧ドメインを新ドメインを管理しているサーバー（今回はエックスサーバーとしました）に移管する手順と、トラブルが発生した際の対応方法について解説します。
新ドメインでホームページを作成したあとの対策
もしも、新ホームページをこれまで利用していたドメインではなく、新ドメインを使って作成したとしたら、この記事が役に立つはずです。ぜひご一読ください。
旧ドメインをエックスサーバーに移管するメリット
エックスサーバーでの一元管理
旧ドメインをエックスサーバーに移管することで、新しいホームページとドメインの管理を一つのプラットフォームで行うことができ、手間が大幅に軽減されます。また、リダイレクト設定がエックスサーバーの管理画面で簡単にできる点も大きなメリットです。
※なお、ここでは説明を簡略化するために、エックスサーバーという設定にしました。場合によっては、さくらインターネットやロリポップなどのレンタルサーバーでもほぼ同様のことができます。
企業がWordPressでサイト運用をするのなら、エックスサーバーを活用することをおすすめしています。
SEO対策としての301リダイレクト
301リダイレクトを設定することで、旧ドメインのSEO評価を新しいホームページに引き継ぐことができます。これにより、過去に構築したSEOの価値が無駄にならず、検索エンジンのランキングに悪影響を与えることなく、スムーズに新しいサイトへ誘導できます。
301リダイレクトの設定をするまでがサイト移転ですので、必ず実施しましょう。
上記はChatGPTで調べた概要のリンクURLです。
エックスサーバーへのドメイン移管の手順
Step 1. ドメイン管理会社を確認する
まず、旧ドメインがどこで管理されているかを確認します。ドメイン管理会社（レジストラ）が分からない場合は、Whois検索を使用して確認しましょう。
Step 2. 移管のための準備をする
次に、現在のドメイン管理会社で以下の準備を行います：
- ドメインロックを解除: ドメインがロックされている場合は、移管の前にこれを解除します。
- AuthCode（認証コード）を取得: ドメイン移管に必要な認証コードを管理画面で取得するか、サポートに依頼します。
Step 3. エックスサーバーで移管手続きを開始する
エックスサーバーの管理画面から「ドメイン移管」を選び、取得したAuthCodeを入力して手続きを進めます。手続きが完了すると、確認メールが届くので承認します。
Step 4. 移管完了を確認する
数日で移管が完了します。エックスサーバーの管理画面で旧ドメインが追加されているか確認しましょう。
WEB制作事業者が旧ドメインを管理している場合の対処法
Whois情報で所有者を確認する
まず、旧ドメインの所有者が誰かを確認します。Whois検索を使って、ドメインが誰の名義で登録されているかを調べましょう。所有者があなたやあなたの会社であれば、問題なく進められます。
事業者に連絡が取れない場合の対応
もしドメインの所有者がWEB制作事業者であり、連絡が取れない場合は、以下の方法を検討します：
- 再度連絡を試みる: メールや電話で事業者に連絡を取り、ドメイン移管の手続きを依頼します。
- サーバー会社に直接相談: 事業者と連絡が取れない場合は、ドメインが管理されているサーバー会社に相談し、状況を説明します。対応が難しい場合もありますが、場合によってはサポートしてくれる可能性があります。
所有権の移譲ができない場合のリスク
最悪の場合、ドメインの所有権を事業者が持っている限り、対応が進まない可能性もあります。その場合、法的手段やドメインの解放を待つ必要があります。
トラブル時の最終手段と予防策
法的手段の検討
もし、重要なドメインであり、事業者との連絡が途絶えてしまった場合、弁護士に相談して法的手段を取ることも選択肢の一つです。ビジネスに不可欠なドメインであれば、所有権の回復を法的に進める必要があります。
ドメイン管理を自分で行うための予防策
今後のために、ドメインの管理はできるだけ自分で行うか、信頼できるパートナーに委託することを検討しましょう。自分のビジネスに重要な要素は、自分の管理下に置くことがリスク回避につながります。
この記事を書いた遠田幹雄は中小企業診断士です
遠田幹雄は経営コンサルティング企業の株式会社ドモドモコーポレーション代表取締役。石川県かほく市に本社があり金沢市を中心とした北陸三県を主な活動エリアとする経営コンサルタントです。
小規模事業者や中小企業を対象として、経営戦略立案とその後の実行支援、商品開発、販路拡大、マーケティング、ブランド構築等に係る総合的なコンサルティング活動を展開しています。実際にはWEBマーケティングやIT系のご依頼が多いです。
民民での直接契約を中心としていますが、商工三団体などの支援機関が主催するセミナー講師を年間数十回担当したり、支援機関の専門家派遣や中小企業基盤整備機構の経営窓口相談に対応したりもしています。
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