ある特定の業界の動向やその商材の市場規模などを調べたい時には「業種別審査辞典」を使うことが多い。業種別審査辞典は、一般社団法人金融財政事情研究会が発行しており、日本の全産業・全業種を網羅し、徹底分析した業界情報の資料である。現在当社にあるのは少し古いが、今年(2016年)に改定があり、第13次版となり全10巻の構成になっている。
ある商材やその業界の市場規模を調べる
業種別審査事典は業界の状況を調べるのに便利
特定の業種に関して、業種の業界動向や特徴、市場規模、課題や展望、製品の特徴などが要領よくまとまられており、金融機関として融資するさいの審査のポイントが記述されている。初めて経営診断する業界や業態などについては、まずこの「業種別審査辞典」で下調べをしてから訪問するようにしている。
ただし「業種別審査辞典」の難点は価格が高く全10巻を揃えると約20万円にもなる。そこで、公的な図書館や支援センターなどで閲覧可能な場合はそこで調べるようにしている。
<第13次 業種別審査事典 収録業種分野>
第1巻 農業・畜産・水産・食料品・飲料 分野(154業種)
第2巻 紡績・繊維・皮革・生活用品 分野(146業種)
第3巻 木材・紙パ・化学・エネルギー 分野(143業種)
第4巻 鉄鋼・金属・非鉄・建設・環境・廃棄物処理・防衛 分野(153業種)
第5巻 機械器具(一般、電気・電子、精密、輸送) 分野(153業種)
第6巻 不動産・住宅関連・飲食店 分野(137業種)
第7巻 サービス関連(広告、コンサルタント)・学校・地公体 分野(139業種)
第8巻 美容・化粧品・医薬・医療・福祉・商品小売・ペット 分野(160業種)
第9巻 サービス関連(運輸、旅行)・スポーツ・レジャー・娯楽 分野(152業種)
第10巻 金融・レンタル・印刷・出版・情報通信 分野(135業種)
[第13次]業種別審査事典(DVD-ROM版)
上記出典はhttp://www.kinzai.jp/jitenより
WEBサイトでサンプル版の検索もできる。
昨日セミナー講師をさせていただいた会場は福井県立図書館であるが、最新版の業種別審査辞典があった。必要なページだけ一枚@10円でコピーできるサービスもされているのでとてもありがたい。
市場規模を調べるだけなら「http://visualizing.info」が便利
業種別審査辞典は便利だが、すぐにちょっとだけ調べたいときには向かない。ある製品カテゴリの市場規模はどれくらいあるのだろうか?などというちょっとした調べ物には「http://visualizing.info」のようなWEBサービスが向いている。
たとえば「入浴剤」の市場規模
たとえば「入浴剤」の市場規模はどれくらいあるのかを調べてみた。
▼「入浴剤」の市場規模をざっくりと調べた結果のイメージ図
入浴剤の市場規模は年間約459億円あることがわかった。さらに同程度の市場規模の業界や商品カテゴリがずらりと並んで可視化出来るのがいい。表示されている四角いボックスの面積が市場規模の額を示しているので、「入浴剤」の周りにある「楽器」「有料音楽配信」「スキー場」「料理教室」などの市場規模がほぼ同程度ということがわかる。たとえば、入浴剤の市場について詳しくなくとも、同程度の市場規模のことに知識がある場合はある程度の類推ができるのでこの一枚の図だけで随分と役に立つ。
たとえば「メガネ業界」の市場規模
▼眼鏡業界の販売動向トレンド
この棒グラフは眼鏡小売業界の売上推移である。最新データが2010年で止まっているが約4000億円であることがわかる。その前の趨勢から眼鏡業界の市場規模は縮小傾向になっていることがわかるため、現在はおそらく眼鏡業界の市場規模は4000億円を下回っているだろうということが推測できる。このような資料がすぐに手に入るのも便利である。
▼出典
visualizing.info
俯瞰する可視化サイト。市場規模、クラウドファンディング、Wikipediaアクセス数などのデータを可視化。
![遠田幹雄](https://www.dm2.co.jp/wp-content/uploads/tohda300300.jpg)
この記事を書いた遠田幹雄は中小企業診断士です
遠田幹雄は経営コンサルティング企業の株式会社ドモドモコーポレーション代表取締役。石川県かほく市に本社があり金沢市を中心とした北陸三県を主な活動エリアとする経営コンサルタントです。
小規模事業者や中小企業を対象として、経営戦略立案とその後の実行支援、商品開発、販路拡大、マーケティング、ブランド構築等に係る総合的なコンサルティング活動を展開しています。実際にはWEBマーケティングやIT系のご依頼が多いです。
民民での直接契約を中心としていますが、商工三団体などの支援機関が主催するセミナー講師を年間数十回担当したり、支援機関の専門家派遣や中小企業基盤整備機構の経営窓口相談に対応したりもしています。
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