GoogleChrome（グーグルクロームというWEBブラウザ）でWEBサイトを閲覧するとURL表示の部分が変化している。アドレス表示スペースの前の部分が、非SSLページだと「！」で、SSL対応ページだと「保護された通信」という表示が出るようになった。この仕様変化はここ数日のことだろう（少なくとも昨年はこのような表示ではなかった）
かなり目立つ表示なので、気づいた方も多いのではないだろうか。このことは、グーグルがSSL通信の重要性を重視していることを物語っているといえるだろう。
SSL対応サイトの表示例
常時SSL対応サイトの代表例は、グーグルとフェイスブックだろう。この２サイトは世界でアクセスが最も多い１、２位を争うサイトである。最近になってアマゾンも常時SSLになった。ヤフーも今年３月までに全サービスを常時SSLにすることを発表している。アクセスの多いサイトほど常時SSL化が進んでいる。
常時SSLとは、買い物かごだけでなく、トップページからすべてのページにいたるまで全てがhttpsで始まるSSLサイトであるということである。
▼グーグル
▼フェイスブック
▼アマゾン
独自ドメインサイトでもドメイン認証でSSL表示にすれば「保護された通信」と表示される。
▼当ブログサイト（https://www.tohdamikio.com）
常時SSLでない独自ドメインサイトでも、メールフォームのURLや買い物かごのURLは共有SSLを使っている場合が多く、その場合は該当ページには「保護された通信」または企業名などが表示される。
▼さくらインターネットの共有SSL（メールフォームなど）
▼楽天の買い物かご
楽天の場合は企業認証というグレードの高いSSL認証を取得していると見られ、表示が「保護された通信」ではなく「Rakuten,Inc.[JP]」という企業名になっている。ただし、楽天のトップページは現在まだ非SSLである。
ネット通販サイトの場合は、トップページや商品紹介ページが非SSLで、買い物するときに個人情報を記入する買い物かごページ移行がSSLという切り替え型が多い。
非SSLサイトの表示例
大手サイトが常時SSL化している中で、一般的なWEBサイトはまだまだSSL化が進んでいない。上場している大企業や行政サイトでも常時SSLサイトはあまり見られない。通信行政を司る総務省もまだ非SSLである。
▼総務省（国）
▼石川県
上記の「！」をクリックするとサイトのセキュリティ情報が表示される。
非SSLサイトの場合は、「このサイトへの接続は保護されていません」という表示がされる。
企業サイトは常時SSL化したほうがいい
いずれ、常時SSLが基本になると思われる。なりすましサイトや詐欺目的のフィッシングサイトはSSL認証が取れないはずなので非SSLである。「当社のWEBサイトは常時SSLです。紛らわしい他社のサイトと間違えないようご注意ください」などと、表示してもいい。少なくともSSLサイトであれば安心安全ですよ、というメッセージを込めることができる。情報やセキュリティに詳しくない人にとって非常にわかりやすいのがこのSSL表示である。
正当なビジネスをしている企業のWEBサイトはなるべく早く常時SSLに切り替えるべきである。
ちなみに、グーグルは非SSLサイトより常時SSLサイトの方が信頼性が高いとして、検索順位の上位表示がされやすくなることを明言している。常時SSL化にはSEO効果もあるのでSEO対策としても有効である。
常時SSL化のメリット
・ユーザーに安心感を与えることができる
・検索結果での上位表示を見込める（SEO効果）
常時SSL化のデメリット
・SSL認証が一手間も二手間もかかるので自社では対応が困難かもしれない
・既存のサーバではSSL化が困難な場合がある
・通販サイトで買い物かごASPサービスを利用している場合はASP側で対応しない限り難しい
とりあえず、気になったら身近なIT専門家に相談しよう。
中小企業基盤整備機構の窓口相談などでも専門家が無料で相談に応じているので、問い合わせてみるのも手である。また地域でも、都道府県の中小企業支援センターや商工会・商工会議所などが相談に応じてくれるはずである。
▼中小企業基盤整備機構北陸の窓口相談
http://www.smrj.go.jp/hokuriku/manage/consult/schedule/
（全国９箇所に基盤整備機構があります）
この記事を書いた遠田幹雄は中小企業診断士です
遠田幹雄は経営コンサルティング企業の株式会社ドモドモコーポレーション代表取締役。石川県かほく市に本社があり金沢市を中心とした北陸三県を主な活動エリアとする経営コンサルタントです。
小規模事業者や中小企業を対象として、経営戦略立案とその後の実行支援、商品開発、販路拡大、マーケティング、ブランド構築等に係る総合的なコンサルティング活動を展開しています。実際にはWEBマーケティングやIT系のご依頼が多いです。
民民での直接契約を中心としていますが、商工三団体などの支援機関が主催するセミナー講師を年間数十回担当したり、支援機関の専門家派遣や中小企業基盤整備機構の経営窓口相談に対応したりもしています。
保有資格：中小企業診断士、情報処理技術者など
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