DMP（Data Management Platform）についてあらためて考えてみた。DMPは、インターネットのビッグデータや自社サイトのアクセス解析データなどを一元管理分析し、最終的には広告配信などの対策まで自動的に実行するプラットフォームである。いわば、ネット上のマーケティングAIといえるだろう。2015年のアナリティクスサミットに参加したさいに「DMP」の利用例としてオリックス生命保険などの話を聞いた。当時は、「DMPはすばらしい概念だが、大規模システムに投資できる大企業向け」という印象だった。
しかし、今では無料で使える多機能なDMPも増えており、中小企業でも十分に活用できるようになっている。その無料で使えるDMPのひとつが「ジューサー（Juicer）」である。
DMPはアクセス解析＋アルファの機能を持ったマーケティングのしくみ
ジューサーDMP（JuicerDMP）はビジュアルがよい
実際にジューサーDMP（JuicerDMP）は使い始めてみると、ビジュアルがよいのでとても使いやすく便利であることが実感できる。
まず直近一年間のグーグルアナリティクスのデータを読み込むことができるのでスタートして数日である程度の分析が開始できる。
▼JuicerDMPの管理画面の一部
Googleアナリティクスでも個別のユーザーを追うことができるようになってきたが、まだまだビジュアル化も不十分だしわかりにくい。
しかし、JuicerDMPではユーザーIDのところがかなり具体的に表示される。
（例：３３歳男性、東京都、企業名：富士○株式会社、４８歳男性、大阪府、株式会社○○ライト、など）
IPアドレスだけで会社名がわかる場合があるが、３３歳男性とまで特定していることから、クッキー情報などを統合した分析結果を表示しているようだ。
JuicerDMPで「ペルソナ」がわかる
Juicerを使い始めると、代表的なユーザー像というのが写真付きで表示されるようになる。いわゆるペルソナである。
以下の４つのペルソナは、すべて別のWEBサイトである。WEBサイトに訪れるユーザー像をビジュアル的に「見える化」してくれる機能は意外によいと感じた。このペルソナが正しいかどうかということより、そうかも…という「仮説」を生み出すきっかけになればよいのだから。
対策も実行できる
DMPが単なるアクセス解析と違うところは、対策までが自動実行できるようセットされていることである。
無料でABテストが実施できる
juicerでは無料でABテストが実施できる。GoogleアナリティクスでもABテストを実施することができるが、juicerのほうがはるかに簡単で、直感的に設定できそうだ。
▼juicerのABテスト管理画面
POPUP（ポップアップ）表示もできる
ターゲットユーザーにPOPUP（ポップアップ）表示もできる
NPSというページ下部のポップアップも無料で設定できる。
NPSとは、顧客ロイヤルティ（企業やブランドに対する愛着・信頼の度合い）を数値化する指標で、特定のページを閲覧したさいに下部に簡単なアンケートをポップアップするしくみである。
▼juicerで設定できるNPSの例
当社では料金表のページを30秒閲覧したら、ページ下部にこのようなNPSが表示されるように設定した。
▼NPSが表示される料金表のページ
https://dm2.co.jp/price/
実際にアンケートに回答すると上記のような画面になる。
DMPは広告配信までできるから便利
さらに、オプション（有料）になるが、広告やメール送信なども設定できる。
アクセス解析とDMPの大きな違いはここだろう。DMPはアクセス解析の結果をAIで分析し最適な広告手段を提案してくれ、場合によっては自動実行まで可能である。
ジューサーDMPは無料でできる範囲でも十分使えます
まずは無料でできる範囲で試してみてはどうだろう。
ユーザー分析DMP Juicer
https://dmp.juicer.cc
ユーザー分析やA/Bテスト、NPSが無料で ビッグデータ×人工知能でWEBサイトに訪問する見込み客を分析しましょう。自動ペルソナ作成、A/Bテスト、パーソナライゼーション、ポップアップ、NPS等の機能も無料で提供
この記事を書いた遠田幹雄は中小企業診断士です
遠田幹雄は経営コンサルティング企業の株式会社ドモドモコーポレーション代表取締役。石川県かほく市に本社があり金沢市を中心とした北陸三県を主な活動エリアとする経営コンサルタントです。
小規模事業者や中小企業を対象として、経営戦略立案とその後の実行支援、商品開発、販路拡大、マーケティング、ブランド構築等に係る総合的なコンサルティング活動を展開しています。実際にはWEBマーケティングやIT系のご依頼が多いです。
民民での直接契約を中心としていますが、商工三団体などの支援機関が主催するセミナー講師を年間数十回担当したり、支援機関の専門家派遣や中小企業基盤整備機構の経営窓口相談に対応したりもしています。
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