コロナショックで緊急事態宣言が出された。東京大阪だけでなく、ほぼ全国的に「自宅にいるべき」というムードになっている。こんな状況では普通の精神状態でないので、繁華街に行けるはずもない。飲食店と宿泊施設は需要が急減しており、ついに休業に追い込まれてしまっている例も多々見かけるようになった。これは東京や大阪だけの話ではなく、遠田の地元である石川県でも起きている現実である。
さて、こんなときだからこそ、よく考えてみよう。
「飲食店」や「宿泊施設」とは、誰に何を提供することで、価値を発揮しているのか?本質的な問いを自分自身にしてみてはどうか。
その方法として成長ベクトルというフレームワークで考えてみるのもよい。
成長ベクトルとは
成長ベクトルとは、米経営学者であるイゴール・アンゾフが提唱した、企業が成長するための方向性を示す戦略モデルである。そのため「アンゾフの成長ベクトル」と呼ばれている。
縦横を市場と商品(製品)の二軸に設定し図示する。
それぞれ既存・新規と分けることによって、成長戦略を「市場浸透」、「新市場開拓」、「新製品開発」、「多角化」の4つの象限に分類する。
自社がこれからどのような方向に資源配分を行うのかを検討するための戦略シートである。
既存市場と既存商品→市場浸透戦略
既存商品と新規市場→市場拡大戦略
既存市場と新商品→新商品開発戦略
新規市場と新商品→多角化戦略
ということになる。
飲食店の成長ベクトル
この成長ベクトルを「飲食店」の事例にあてはめて、検討してみる。
以下はそのひとつの事例である。
市場浸透戦略には、既存客の来店増加策が中心になるので、SNS活用、ネット予約、ポスティングなどの対策が考えられる。
市場拡大戦略には、ネット通販(BASEなどを活用すればすぐ開始可能)だろう。基本的には既存商品をそのまま通販に適合させクール便で送るということになる。この機会に以下に紹介する新商品も通販に取り入れることもOKである。
新商品開発戦略には、宅配やテイクアウト対応した弁当やオードブルなどの新商品開発、食材をレシピとセットにした商品開発がある、期間限定酒販免許を取りお酒もセット販売するのもおもしろい。
ちょっと視点を変えるとUberEatsの配達員として働いてみるというアイデアも考えられる。実際に店がひまなので宅配便のバイトに行ったら「こんなものをこんな人が買っているんだ」という気づきが得られて、その後のビジネスのヒントになったという経営者さんもいる。
そして新ビジネスとなる多角化戦略には、レシピ販売(note)、サブスクによる新サービス提供などが考えられる。出前コックをするなんていうやり方もあるし、オンライン飲み会のホスト役をするという方法もあるだろう。
上記の事例として、以下の記事が参考になる。
もし新型コロナの影響で閉店を考えた飲食店がオンライン飲み会に対応したら
https://telewo-rk.com/restaurant/1/
※このネコの会話は上記URL記事からの引用
以下は文中で紹介されている参照リンク
1. Day1.Youtube
https://www.youtube.com/
2. Day2.note
https://note.com/
3. Day3.UberEats
https://www.ubereats.com/restaurant/ja-JP/signup
※コロナ環境支援として初期費用無料期間中
4. Day4.PICKS
https://picks.fun/PicksforPartners
5. Day5.TABETE
https://tabete.me/
6. Day6.BASE
https://thebase.in/
7. Day7.toreta
https://toreta.in/
8. Day8.favyサブスク
http://favy.info/subscription/about_service
9. Day9.ラクスル
https://raksul.com/
とても参考になるので興味ある方は読んでみることをお勧めする。
あなたのビジネスどうしますか?
さて、あなたのビジネス、どうしますか?
コロナショックでビジネスの見直しを迫られている方には、このアンゾフの成長ベクトルを使って考えてみるとアイデアが出しやすくなるのではないだろうか。
この記事を書いた遠田幹雄は中小企業診断士です
遠田幹雄は経営コンサルティング企業の株式会社ドモドモコーポレーション代表取締役。石川県かほく市に本社があり金沢市を中心とした北陸三県を主な活動エリアとする経営コンサルタントです。
小規模事業者や中小企業を対象として、経営戦略立案とその後の実行支援、商品開発、販路拡大、マーケティング、ブランド構築等に係る総合的なコンサルティング活動を展開しています。実際にはWEBマーケティングやIT系のご依頼が多いです。
民民での直接契約を中心としていますが、商工三団体などの支援機関が主催するセミナー講師を年間数十回担当したり、支援機関の専門家派遣や中小企業基盤整備機構の経営窓口相談に対応したりもしています。
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