Googleの検索結果に表示されるのは、該当記事のタイトルが一般的でした。タイトルというのは記事のタイトルタグ<title>と</title>に囲まれた部分です。しかし、このタイトルタグの内容が無視されて、検索結果に表示されるタイトルが大きく変更されてしまう例が多発しています。
この現象は8月の中旬くらいから起きていて、原因はGoogleの検索アルゴリズムがアップデートされたからのようです。この現象と対策について考えてみました。
Googleの検索結果画面でタイトルの書き換えが起きています
タイトル書き換えの事例では、国の機関である「国民生活センター」の例が衝撃的でした。
以下は「在宅スマホ副業+国民生活センター」という言葉で検索した場合の検索結果です。
http://www.kokusen.go.jp › … › 中央省庁からの情報
在宅スマホ副業で7日で20万円稼げる人続出中! – 国民生活 …
2019/02/25 — ここから本文. 「在宅スマホ副業で7日で20万円稼げる人続出中!」などとうたう事業者に関する注意喚起. 発表省庁. 消費者庁. 情報掲載先.
検索結果のタイトルが
在宅スマホ副業で7日で20万円稼げる人続出中!- 国民生活 …
というのは、なんとも詐欺まがいであやしい表現っぽいタイトルですね。(笑)
このサイトのドメインは「kokusen.go.jp」です。
「go.jp」というドメイン名は国の機関ですから、この情報元は詐欺サイトや民間企業ではなく、間違いなく正しい国の機関です。
実際このページのタイトルタグを見ると
<title>「在宅スマホ副業で7日で20万円稼げる人続出中!」などとうたう事業者に関する注意喚起(中央省庁からの情報)_国民生活センター</title>
となっています。
つまり、かなり要約され(短縮され)上記のようなタイトルになったということです。省略された部分がかなり重要な意味を持っているので、この省略はまずいと感じますね。
今回のGoogleアルゴリズムの変更は、タイトルタグを短くし省略表示することが多いようです。
当方のサイトでもいくつかのキーワードで検索結果を確認しましたが、ほとんどの例でタイトルが短く書き換えられていました。
▼「ZOOM+タイマー」で検索した結果の例
そもそもGoogleの検索結果画面ではタイトル書き換えがありました
これまでもGoogleの検索結果画面でタイトルが書き換えられることはありましたが、タイトルタグで設定した内容と異なるものが表示される例はそれほど多くありませんでした。
ときどき見かけるタイトルが書き換えされた事例は、検索キーワードとタイトルがあまり適合していない場合でした。Googleが検索結果ページに望ましくないタイトルと判断したということが、割と明白なことが多かったです。
そのため、対策としては検索されるキーワードとタイトルタグ内に表示するタイトルを適合化するように修正することで解決できました。
対策としては
・タイトルタグは具体的で簡潔に記述する(長くしすぎない)
・キーワードを詰め込みすぎない(キーワード列挙を避ける)
・タイトルタグの内容を本文内容と適合するようにする(内容一致)
が考えられます。
しかし、今回はタイトル書き換えの事例が頻発していますし、表示されるタイトルが短くなっていることが多いためこの対策だけで解決できるかどうか心配です。
タイトル書き換え拒否の手段をGoogleに伝えることはできるのか?
海外SEOブログを書いている鈴木謙一さんが、ちょうどこの案件を取り上げていました。
このページの中では、Google 検索の広報役を務める Danny Sullivan(ダニー・サリヴァン)氏が、タイトルタグ書き換えについてのさまざまなコメントに対して Twitter で説明しています。
Googleも問題として感じているようなので、なんらかの解決策がでてくることを期待したいです。
▼2022年3月15日追記
検索結果画面でタイトルを書き換えされる可能性を減らすには、titleタグを適切な文字数(51~60文字)にしよう
https://www.dm2.co.jp/2022/03/title5160.html
上記のページにてタイトル書き換え対策10箇条を紹介しました
この記事を書いた遠田幹雄は中小企業診断士です
遠田幹雄は経営コンサルティング企業の株式会社ドモドモコーポレーション代表取締役。石川県かほく市に本社があり金沢市を中心とした北陸三県を主な活動エリアとする経営コンサルタントです。
小規模事業者や中小企業を対象として、経営戦略立案とその後の実行支援、商品開発、販路拡大、マーケティング、ブランド構築等に係る総合的なコンサルティング活動を展開しています。実際にはWEBマーケティングやIT系のご依頼が多いです。
民民での直接契約を中心としていますが、商工三団体などの支援機関が主催するセミナー講師を年間数十回担当したり、支援機関の専門家派遣や中小企業基盤整備機構の経営窓口相談に対応したりもしています。
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