独自ドメインとは、URL名で使われる半角英数文字で、世界でひとつだけの自分だけの名前です。「******.com」や「******.jp」などと表示されます。インターネット上で自分の場所を示す住所になりますのでとっても重要です。
当社が利用している独自ドメインは複数ありますが、主にビジネスで使うメインのドメイン名は「dm2.co.jp」です。それ以外には、「domo-domo.com」、「tohda.com」、「tohda.jp」などの独自ドメインを利用しています。このように、ドメイン名には複数の種類がありますが、いずれも世界にひとつだけの「名前」です。
さて、初めて独自ドメインを取得するとしたらどんなドメイン名がいいかについて考察してみました。
ドメイン名の種別
ドメイン名にはいろんな種類があります。まず、は基礎知識としてざっくりとドメイン名に関することを理解しておきましょう。
ホームページを表示するためのURLやメールアドレスには必ずドメイン名が入っています。
上記の例では「tohda.com」というのがドメイン名です。
※「tohda.com」という独自ドメインは「遠田(とおだ)」という姓を表す意味として重要だなと考えて、約20年ほど前に当社が取得しています。当社の代表者は遠田幹雄です。
ドメイン名にはいろんな種類があります。ドメイン名の「.」の右側の部分を「トップレベルドメイン」といい、世界で運用ルールが決められています。原則としては、分野別(用途別)と、国別の2つに大別されています。
分野別ドメイン(gTLD)
.com:商業組織用→もともとのcomの意味はコマーシャルの略
.net:ネットワーク用
.org.:非営利組織などの利用を想定
など
※ドメイン名の枯渇にともない、「.biz」「.info」「.name」なども追加されています。
国別ドメイン(ccTLD)
.jp:日本
.cn:中国
.uk:イギリス
.ru:ロシア
など
これらの詳細をもっと知りたい場合は公的な機関であるJPNIC(ネットワークインフォメーションセンター)か、 JPRS(日本レジストリサービス)からの情報をご覧ください。
ドメインの利用目的
独自ドメインをなんのために使うかということです。
通常はホームページのURLとして使うのが一般的です。それ以外の使い方としては、メールアドレス用のドメインとして使うこともできます。ビジネスで利用するドメイン名は、ホームページのドメイン名と、お客様とやりとりするメールアドレスのドメイン名は一致させておいたほうが信用につながります。
また、社名やブランド名など重要なネーミングと一致したドメイン名は、他社にとられてしまうと「なりすまし」や「詐欺」に使われる恐れがあります。できるだけ重要な名前のドメインは自分で取得し保有するようにしておいたほうがいいでしょう。
なお、現在ではドメイン名の枯渇などの理由もあり、分野別ドメインや国別ドメインの使いわけはかなり崩れてしまっています。
ビジネスで使う独自ドメイン名の選び方
では、自社がビジネスで使うドメイン名はどのような独自ドメインを選ぶのがいいかを考えてみましょう。
法人なら「co.jp」が最適
法人であれば「co.jp」がもっとも適していると断言します。
「co.jp」は国別ドメインの一種ですが「co」がついているのがちょっと特殊です。日本では「co.jp」というドメインは法人でないと取得できません。法人としての登記簿謄本がないと「co.jp」の取得ができないので、一般個人や個人事業主だと取得できません。
例えば、日本でのECは、amazon、楽天市場、ヤフーショッピング(PayPayモール)が3大モールといわれていますが、すべて「co.jp」ドメインで運用されています。amazonは「amazon.co.jp」、楽天市場は「rakuten.co.jp」、ヤフーショッピングは「shopping.yahoo.co.jp」で「yahoo.co.jp」のサブドメイン運用です。これらは、「co.jp」の信用の高さを表しているともいえます。
「co.jp」は、1法人に1つしかドメインの取得ができないのが大きな特徴です。
「.com」や「.jp」などのドメイン名は誰でもいくつでも取得が可能ですので人気のドメイン名はすぐに取得されてしまい、関連した名前のドメイン名まで枯渇しています。
一方、「co.jp」ドメインは1社にひとつという限定があるため、意外に自社名や重要な自社ブランド名称と一致したドメインが未取得だったりすることがあります。まず自社の社名で「co.jp」ドメインが残っていないか調べてみることが重要です。
法人でなくてもビジネス目的なら「.com」がベター
法人でないとか、すでに「co.jp」を取得済みだとすると、「.com」ドメインがベストです。なんといっても「.com(ドットコム)」というのはインターネットビジネスの代名詞でもありますから、まずは「.com」ドメインで自社名やブランド名などで探すのがよいです。
しかし、人気の「.com」ドメインだとめぼしいドメイン名はほぼ取得済みになっています。そこで、次の候補になるトップレベルドメイン名は「.net」か「.jp」です。
新しいトップレベルドメインのドメイン名がたくさんでていますが、残念ながらおすすめできません。「.info」「.work」「.tokyo」などはまだましかもしれませんが、「.city」とか「.love」とか「.casa」だったりすると、一般の方からするとドメイン名かどうか理解されない恐れがあります。
それに、一般的でないトップレベルドメインのドメイン名はあやしい詐欺サイトや不正なメールアドレスで使われることが多いこともあり、迷惑メールフィルタなどにかかりやすく、お客様とのメールのやりとりで苦労する問題もあります。
できるだけ、ドメイン名はこの3つ(.com .net .jp)から選択したほうがいいです。
ドメイン名称をつける考え方
ドメイン名はインターネット上の住所になりますから、きちんとした考えに基づいて決めましょう。
Googleには以下のように紹介されていました。
よいドメイン名の要素
https://domains.google/intl/ja_jp/learn/how-to-come-up-with-a-good-domain-name
より引用
長さ
ドメイン名に関して言うなら、短いほど効果的です。名前は短いほうが覚えやすく入力も楽なため、ユーザーに見つけてもらいやすくなります。それに、文字数が少なければ目に付きやすくもなります。ドメイン名は 2~3 語を超えないようにすることをおすすめします。わかりやすさ
ユーザーには、ドメイン名を覚えて正確に入力してもらう必要があります。複雑、あるいは一般的でない単語や名前は覚えにくく、正しく入力するのが困難です。キーワード
関連性のある単語を使えば、検索で見つけてもらいやすくなり、ビジネスの内容を一目で理解してもらえます。ビジネスの内容、商品やサービス(「coffee」や「cleaning」など)、さらには所在地も、キーワードと言えます。ドメイン名に所在地(「kyoto」など)を含めると、地元の顧客やユーザーをターゲットにしやすくなるでしょう。ブランド名
ドメイン名はブランドを表している必要があり、その逆もまたしかりです。ブランドが育つまでには時間がかかるものです。ドメインに独自のブランド名を含めておけば、人目に付き、認知度が高まり、ウェブサイト訪問者の増加につながる可能性があります。ブランド名やドメイン名を作成する場合は、既存のブランド名や商標を使用しないでください。ウェブサイト名
当たり前のことのようですが、ドメイン名はブランド名と同じか、できる限り似た名前にする必要があります。入力したドメイン名とは異なる名前のウェブサイトが開いてユーザーが混乱する、ということがないようにしましょう。そこそこでよしとする
完璧な名前を選ぶことに夢中になってしまう人がたくさんいますが、その時間は、まずまずのドメイン名を使って優れたブランドを構築するために費やすこともできたはずです。完璧なドメインを選ぶことに捕らわれてなかなかビジネスやプロジェクトを立ち上げられない、ということにならないようにしましょう。
また、上記に追加するなら以下のことにも注意したほうがいいです。
・数字やハイホン(-)はできるだけ使わない
→メールアドレスとして使う際に迷惑メール判定されやすくなります
・SEOキーワードを入れられるなら挿入する
→例として、花屋さんならflowerとかhanaとかを組み合わせる
ドメインの取得はできるだけレンタルサーバとセットのほうがいいです
ドメイン取得は、ドメインだけのサービスをやっているところがありますが、中小企業者の場合はワンストップでレンタルサーバーと同時に管理したほうがいいです。
ドメイン取得だけなら、お名前ドットコム、バリュードメイン、ムームードメインなど有名どころも多いですが、利用するレンタルサーバと接続するための設定でうまくいかなかったり、数年後の更新時に失敗する例をよく見かけます。
レンタルサーバと独自ドメインをワンストップで提供しているとこといえば
などがあります。
また、ロリポップはムームードメインとの連携が比較的スムーズなので選択肢に入るかもしれませんね。安いし(笑)
さくらインターネットのドメイン取得のための検索は
https://secure.sakura.ad.jp/order/domain/
です。
よく考えて独自ドメインを考えてください。
この記事を書いた遠田幹雄は中小企業診断士です
遠田幹雄は経営コンサルティング企業の株式会社ドモドモコーポレーション代表取締役。石川県かほく市に本社があり金沢市を中心とした北陸三県を主な活動エリアとする経営コンサルタントです。
小規模事業者や中小企業を対象として、経営戦略立案とその後の実行支援、商品開発、販路拡大、マーケティング、ブランド構築等に係る総合的なコンサルティング活動を展開しています。実際にはWEBマーケティングやIT系のご依頼が多いです。
民民での直接契約を中心としていますが、商工三団体などの支援機関が主催するセミナー講師を年間数十回担当したり、支援機関の専門家派遣や中小企業基盤整備機構の経営窓口相談に対応したりもしています。
保有資格:中小企業診断士、情報処理技術者など
会社概要およびプロフィールは株式会社ドモドモコーポレーションの会社案内にて紹介していますので興味ある方はご覧ください。
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